レーシックは保険適用？費用や医療費控除・確定申告について解説

レーシックとは、近視や遠視を改善させる屈折矯正手術のひとつです。角膜にレーザーをあてて、角膜の厚さやカーブを調整し光の屈折を矯正することで視力を改善します。

日本国内ではもっとも有名な屈折矯正手術であり、年間で約45万件の手術が実施されています。

ICL（眼内コンタクトレンズ）は、角膜と水晶体との間に特殊なコンタクトレンズを挿入することで視力を改善します。レーシック手術と異なり角膜を削らないため、コンタクトレンズが眼に合わなかった場合には取り出すことも可能です。

ICLとレーシックとでは、角膜を削るか否かが最も大きな違いといえるでしょう。

レーシック手術の費用は、15万円〜26万円程度が相場です。たとえば新宿近視クリニックの「iFSイントラレーシック オプティマイズ」の手術費用は両目の合計で154,000円です。

ICLは45万円以上の費用がかかるため、10万円台で施術を受けられるのは、屈折矯正手術のなかでは比較的安価といえます。

レーシック手術は屈折矯正手術のなかでは比較的安価とはいえ、10万円を超える費用がかかります。手術費用の一部を公的医療保険で賄えないか、という疑問にお答えします。

レーシック手術は、公的医療保険の適用外「自由診療」にあたります。視力の改善を目的とした手術ではありますが、手術費用は患者さまが全額負担することとなります。

また、医療費の自己負担額が高額になった場合に、その一部が払い戻される「高額療養費制度」も公的医療保険に基づいた制度であるため適用対象外となります。

レーシック手術は自由診療のため公的医療保険の適用はできませんが、生命保険の適用対象となる場合があります。加入している生命保険の内容によってはレーシック手術が「手術給付金」の対象となります。

現在加入中の生命保険がある方は、レーシック手術が手術給付金の給付対象となるか、保険会社に確認することをおすすめします。

レーシック手術は、控除対象の条件に当てはまる場合は医療費控除の対象となります。

医療費控除とは、1年間に支払った医療費の一部を課税所得から差し引くことができる制度です。

医療費控除の対象となるのは、本人または本人の家族のために支払った医療費の合計が年間で10万円を超える場合です。総所得金額等が200万円未満の方は、年間の医療費が総所得金額等の5%以上の場合に医療費控除の対象となります。

手術を受けた方は、その年に確定申告をすることで課税所得から手術費用を差し引くことができます。確定申告とは、1年間の所得や事業経費などを住民票のある地域の税務署に申告することです。確定申告書類という書類を提出します。

申告時には支払った医療費を証明する書類の提出が必要になりますので紛失しないように注意しましょう。

レーシックは公的医療保険の適用対象外の手術です。しかし民間の生命保険から給付を受けられる場合があり、また医療費控除の対象となる手術でもあります。

手術給付金を受け取るには保険会社への申請手続きが、所得税の医療費控除を受けたい方は確定申告手続きが必要となります。いずれも医療費を証明する書類が必要になりますので、手術を受けた際には必ず保存しておくようにしましょう。