ICLは医療保険の適用となるのか？医療費控除についても解説

ICLの費用は、手術を受ける方の視力や乱視の有無によって異なります。
新宿近視クリニックでは、屈折値が-5D未満かそれ以上かによって料金が変わります。-5D未満の方は両眼で460,000円（税込）、-5D以上の方は537,000円（税込）となっています。
また乱視用のレンズはこの料金に100,000円が加算されます。料金はいずれも分割払いが可能で、当クリニックでは最大で60回までの分割払いができます。

ICLの手術は、公的医療保険の適用対象外のため全額自己負担となりますが、確定申告の際に申告する「医療費控除」の対象にはなります。
医療費控除とは、1年間の所得を算定する際に、支払った医療費を差し引ける仕組みです。申告により課税対象となる所得金額を減らせます。

医療費控除を受けるには、確定申告手続きが必要です。
確定申告とは税務署にその年の所得を申告するもので、会社員などの給与所得者の方は経験が無いかもしれません。

確定申告では税務署に「確定申告書類」というものを住民票のある地域の税務署に提出します。この書類に「医療費控除の明細書」を添付することでICLの手術費用の一部を課税所得から差し引くことができ、節税が可能になります。

明細書は、その年の領収書をもとにするか、健康保険組合などから届く「医療費通知」をもとにするか、またはその両方によって作成できます。

5年前までであればさかのぼって申請も可能なため、すでに手術を受けていて申告漏れがある方は税金の還付を受けられるかも知れません。

ICL手術が医療費控除の対象となる場合、控除金額は下記の計算式で算出できます。

（支払った医療費の合計額ー保険金などで補填される金額）ー10万円（※）

民間の保険などで補填されるものがない場合は、ICLの手術費用から10万円（※）を差し引いた分が控除金額となります。例えば屈折値が-5D未満の方が両眼にICL手術を受けた場合、460,000円から10万円（※）を差し引いた360,000円が控除金額となります。
※所得金額が200万円以下の場合は、10万円ではなく総所得×5％で計算されます。

その他、保険に関するよくある質問にお答えします。

視力回復を目的とした手術が医療保険の対象となるかは、患者さまの加入されている保険の契約内容により異なります。

対象となる場合は手術金額の一部を補填できる可能性があるため保険会社への問い合わせをおすすめします。

高額療養費制度は、健康保険や共済組合などの公的医療保険に支給申請をする仕組みとなっています。ICLは公的医療保険の適用ができない手術のため、高額療養費制度の対象とはなりません。

月ごとの支払金額を低く抑えたい場合、新宿近視クリニックでは最大で60回までの分割払いが可能です。

ICLは公的医療保険の適用対象外のため、全額自己負担で手術を受けなければいけません。また、高額療養費制度の対象にもなりませんが、所得税を算出する際の「医療費控除」の適用になる可能性はあります。

医療費そのものを抑えることはできませんが、所得税の還付金として医療費の一部が戻ってくることもあるため、お近くの税務署に尋ねてみてはいかがでしょうか。